皆様こんにちは。JDC岩淵です。

最近はぐっと気温が下がり、お鍋が美味しい時期になりました！

スーパーに行くたびに、どの鍋のもとを買おうか悩んでいます。

オススメがあったら、ぜひ教えてください(笑)

さて、本日のお題は「シニア層とのデジタルコミュニケーションについて」です。

新型コロナウイルスの影響から、世の中が全体的にデジタルシフトしていると言っても、まだまだデジタルでのコミュニケーションは「若者～働く世代(20代～50代)」が中心と思っている方も多いのではないでしょうか？

じつは、様々な調査データを見てみると、シニア層のデジタル化がかなり進んでいることが分かります。今回は、調査データから見えるシニア層のデジタル化と適切なデジタルコミュニケーションについてご紹介いたします。

高齢者のスマートフォン保有率について

「モバイル社会白書2022年版(NTTドコモ モバイル社会研究所発表)」では、60代のスマートフォン保有率は90.9％、70代では70.0％となっています。
2018年では60代の保有率は51.9％、70代では25.8％となっていましたので、ここ数年間で高齢者のスマートフォン保有率が急速に拡大していることが分かります。

スマートフォンを保有したきっかけとしては、「家族のすすめ」や「周囲にスマホを持っている人が増えた」といったことが挙げられています。
余談ですが、私の母（70代）も、先日初めてのスマホデビューを果たしました。
スマートフォンに変更したいと思った理由は「多くのお友達がスマートフォンを持っているから」との事でした。やはり、身近にスマートフォンを使っている方が多いと、自分も持たなくては！という気持ちが強くなるようです。

高齢者の利用目的

前述の通り、多くのシニア層の方々がスマートフォンを保有していることが分かりました。では次に実際の利用目的についてご紹介いたします。
「モバイル社会白書 2022年版」では、ICTサービスの利用目的として60代、70代ともに「情報の検索」が一番多い項目として挙げられています。60代では84.4％の方が情報検索を利用目的としており、日常的に気になった情報があった時は、検索エンジンなどを利用して調べていることがうかがえます。

さらに「令和3年版 情報通信白書(総務省発表)」内「インターネットを利用したサービスの利用状況」では、シニア層のインターネットショッピングの利用率について触れられています。60歳以上の利用率はなんと！78.8％にのぼります。
全年代の利用率が73.4％であることを考えると、世代間の差は少なく、シニア層でも多くの方がインターネットショッピングを利用されていることが分かります。

また、連絡ツールとしておなじみのSNS「LINE」も、かなり多くの方に利用されており、1日1回以上使用する方は60代で61.4％、70代は割合としては少なくなりますが32.8％となっています。
月1回未満・まったく使わないと答えた方は60代で21.2％、70代で45.5％という事から、60代では約8割、70代でも約5割の方がLINEを利用しているようです。
Twitter、Facebook、Instagramに関しては利用率1桁ですので、LINEの普及率と利用率が圧倒的であることがお分かりいただけるのではないでしょうか。

シニア層との適切なデジタルコミュニケーション

従来では、シニア層とのコミュニケーションに紙媒体(新聞広告、折込チラシなど)が用いられることが比較的多かったように感じます。
しかしながら、シニア層のデジタル化はかなりのスピードで進んでおり、そこを無視してコミュニケーションを設計していくことは今では難しいのではないでしょうか。

例えば、自社の商品やサービスをシニア層にも認知いただくためには、リスティング広告やディスプレイ広告などを活用することで、情報検索対策が可能です。
また、以前に弊社川田がご紹介した「スマートニュース広告」はシニア層（60代以上）の利用率も高い媒体のため、新規獲得を目的とした広告手段としては活用しやすい媒体となっています。
インターネットショッピングの利用率が高まっていることを踏まえると、Googleショッピング広告などを活用することで、購入目的のシニア層へ最短距離で情報を届けることが出来るようになります。

一方で、新聞通信調査会の調査(2020年)によると、60代の新聞購読者数は77.7％、70代以上は82.9％と、かなり多くの方が新聞を購読しており、まだまだ新聞を活用したシニア層への情報提供は有効であることが分かっています。
つまり、すでに新聞広告や折込チラシなどを活用されている場合、紙媒体にHPやランディングページへ誘導するQRコードなどを付けることで、オンラインとオフライン施策を掛け合わせることも可能になります。

QRコードを載せてWebに誘導することが出来れば、以前ご紹介したGoogleアナリティクス(以下GA)を活用した情報収集と解析が可能となります。
GAでは、アナログでは取得できなかったユーザーの傾向、閲覧時間・タイミングなどを分析し、次の施策に活かすことが出来ます。
今まで実施していた紙媒体を全て止めてデジタルに切り替えるのではなく、アナログとデジタルを併用することで、今までにないシニア層との重層的なコミュニケーションが可能になります。
スマートニュース広告やGAに関する記事は、本投稿の下部にURLを記載しておりますので、ぜひご一読ください。

まとめ

シニア層のデジタル化とデジタルコミュニケーションについてご説明しましたが、いかがでしたでしょうか？
私たちが日常的に使用している検索エンジンやLINEが、シニア層にも浸透していることがお分かりいただけたのではないかと思います。
JOETSUデジタルコミュニケーションズでは、お客様企業の課題・お悩みを伺いながら最適な課題解決策をご提案しています。グループリソースを活用しアナログ×デジタルのご提案も行っておりますので、経営・営業・販売促進などに関するお悩みをお持ちの方は、ぜひお気軽にご相談ください！

〇スマートニュース広告に関する記事はこちらから
【今がチャンス！？】スマートニュース広告を始めよう
https://www.joetsu-dc.com/blog/digitalmedia/20220210-smartnews-ads/

〇Googleアナリティクスに関する記事はこちらから
【連載で解説！GA4移行への準備【第1弾】UAと GA4の違い】
https://www.joetsu-dc.com/blog/digitalmedia/20220725-ga4-1/

【連載で解説！GA4移行への準備【第2弾】GA4の基本設定】
https://www.joetsu-dc.com/blog/digitalmedia/20220726-ga4-2/

【連載で解説！GA4移行への準備【第3弾】データ探索で更なる探索を】
https://www.joetsu-dc.com/blog/digitalmedia/20220726-ga4-3/

※本投稿における調査データの出典元

・NTTドコモ モバイル社会研究所「モバイル社会白書 2022年版」

https://www.moba-ken.jp/whitepaper/wp22.html

・総務省「令和3年版 情報通信白書」

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/r03.html

・公益財団法人 新聞通信調査会
https://www.chosakai.gr.jp/wp/wp-content/themes/shinbun/asset/pdf/project/notification/yoron2020hokoku.pdf